地盤と建物の関係を知ろう ～地盤調査はなぜ必要？～

PROFILE

地盤の固さを調べる「スクリューウエイト貫入試験」とは？

將來にわたって安全?安心な住まいを実現するために、地盤調査はとても重要です。建築基準法施行令でも地盤調査を行い、その結果に基づいて建物の基礎を選定することが定められています。地盤調査にはいくつかの種類があり、建物の規模や狀況に応じて最適な方法を選択しますが、戸建住宅で採用されているのが「スクリューウエイト貫入試験」です。これは、ねじ狀のスクリューポイントをつけたロッド（鉄の棒）を地盤に貫入させる方法で、まず、どのくらいのおもりを載せたら貫入するかを測定し、おもりが1kN(100kg)に達しても貫入しない場合は、こんどはどのくらい回転させたら貫入するかを25cm毎に測定します。

スクリューウエイト貫入試験は、調査機械の設置や操作が比較的簡単なため、1日で複數のポイントを調査できるメリットがあります。調査する場所は、建物の配置計畫をしている四隅と中央の5ポイントが基本となります。調査深度は20m程度まで行うことが可能ですが、精度がよいのは10mまでと言われています。

この他、スクリューウエイト貫入試験を土質判定ができるよう改良した「スクリュードライバーサウンディング試験」や、マンションなど大規模な建造物でも採用される、「ボーリング調査(標準貫入試験）」を実施することもあります。ボーリング調査は、より深くまで調査が可能で、土を採取して詳細な調査が可能となるメリットがありますが、調査費が高くなりますので、建物規模や地盤の狀態に合わせて採用検討することになります。

資料調査や現地踏査の結果を踏まえて総合的に判斷

ダイワハウスでは、上記の地盤調査に先立ち、「資料調査」や「現地踏査」を実施しています。

まず、「資料調査」は、地形図、土地條件図、舊版地形図、過去の地盤調査資料や施工実績など地盤の情報を収集して、地域的な地盤の良し悪しを判斷します。例えば、計畫敷地が以前田んぼだった場合や、地形が谷底低地や舊河道に分類される場合は、有機物を含む弱い地層が堆積していることが考えられます。逆に、古くからの集落があった場所や、土地條件図で臺地?段丘に分類される場所などは、良好な地盤であることが期待できます。

地名は地形や地質と関連していることが多く、一般的に、水に関係する地名は注意が必要だと言われています。ただし、地名が変遷している場合や、人名に由來する場合などもあるため、正確に狀態を把握するためにはしっかり調査を行うことが必要です。

次に、「現地踏査」は、調査員が実際に現地を訪れて、既存の建物や擁壁、周辺の道路などに異常がないかを確認します。擁壁の埋戻し部は人工的に盛られた地盤であるため、特に注意が必要です。また、既存家屋が建っている場合は、その既存家屋に不具合がないかをチェックした結果が、新築する建物の基礎計畫上とても重要な資料になります。

「資料調査」や「現地踏査」の結果を踏まえ、「地盤調査」で実際に地盤の狀態を確認することで、多くの情報を総合的に判斷して最適な基礎工法をご提案できるようになります。たとえ地盤調査の結果が同じでも、「資料調査」と「現地踏査」の狀況によっては、異なる判斷が必要になるため、「資料調査」や「現地踏査」は非常に重要だと言えます。

地盤の強度に応じて基礎を設計

ダイワハウスでは、約半分のケースで「標準基礎」を採用しています。通常の「標準基礎」に加え、傾斜地で高低差を処理する必要がある場合は「深基礎」を取り入れます。ダイワハウスの基礎は、建物の重量を支えるのに最も効率的とされる鉄筋コンクリートの布基礎※。業界屈指の立ち上り幅を確保し、コンクリート內には主筋?あばら筋?ベース筋?ベース補助筋の4種類の鉄筋を內蔵。あらゆる角度から強度を検証し、信頼性を高めています。

• ※逆Ｔ字の形をした斷面形狀の鉄筋コンクリートが連続して設けられた基礎

軟弱層が堆積し、直接基礎を採用できない場合は、地盤改良や補強が必要になります。表層2m程度の地盤が軟弱な場合は、セメントと土を混ぜて固化させる「表層改良」を実施。軟弱層がさらに深い場合は、「柱狀改良」や「小口徑鋼管杭」で地盤補強を施します。「柱狀改良」は地中に柱狀の改良體を作り建物を支えるもの。「小口徑鋼管杭」は支持層が深い場合に対応する工法です。下図の右に行くほど深くまで補強することが可能となり、より安全性が高まる反面、補強費用が高くなるため、安全性と経済性のバランスも考慮して判斷していく必要があります。

土地購入前に、まずは地盤調査の依頼を！

安全で快適な住まいづくりには、地盤も一つの鍵になります。土地の購入や建物の計畫を進める前に、隠れた問題點がないか地盤の狀態を調べておきましょう。地形や近隣ボーリング、地震被害のリスクはある程度WEBサイトで調べることもできますが、精度を高めるためには経験と専門知識が必要になるため、ぜひ専門家にご相談ください。