ヨーロッパも、猛暑が大きな問題に

連日、日本では猛暑日が記録されています。しかしヨーロッパも同じような狀況で、今年はフランスやスペイン、ポルトガルなどの一部では40度を超える日も多く、インペリアル?カレッジ?ロンドンなどの研究グループが、「6月23日から7月2日までの10日間で、ヨーロッパの12都市では約2,300人が熱波により死亡した」と発表しました。また、このうち約1,500人（全體の約65％）の死因は、人為的な気候変動によるものと分析されています。

Photo by Horacio Villalobos#Corbis/Getty Images

猛暑はここ數年の問題ではありません。2003年の「ヨーロッパ熱波」は、フランス南部で気溫が46度に達して、當時の最高記録を更新しました。1540年以來の記録的な暑さとされ、熱波が2週間近く続き、フランスでは約1萬5,000人、ヨーロッパ全土では約7萬人が死亡したと推定されています。

こうした狀況を受け、歐州では暑さ対策は喫緊の課題であるとし、各地で「暑さに強いサステナブルシティ」への移行を進めてきました。

都市を冷やす「グリーンインフラ」の拡充

まず注目したい取り組みが「グリーンインフラ※1」の拡充です。近年のヨーロッパの熱波は記録的な猛暑をもたらし、都市部ではヒートアイランド現象※2が深刻化、緑地や水辺を活用した都市の冷卻策に力を入れています。実際、國際的な研究チームによると、歐州各都市の樹木割合を14.9％（2023年時點）から30％にした場合、都市の植樹は夏の気溫を0.4度抑え、暑さ要因の死亡を39.5％減らすという結果が出ています。

パリでは2026年までに17萬本の植樹を目標とする「都市の森」計畫が進行しています。さらに、校庭を緑地化して市民に開放する「オアシス計畫」によって、子どもから高齢者まで誰もが涼める空間を整備しています。また校庭だけではなく、保育園や小學校の周辺道路を歩行者天國とし、なおかつ緑化を推進する「Rues aux écoles（スクール?ストリート）」を、2026年までに100本をつくることを目標としています。

夏のパリでは、自然の中で涼を取るのがひとつの過ごし方として定著しており、夏季限定で夜間開放される公園もあります。

パリにおける緑地と他の土地表面の冷卻効果を比較したもの。緑地化している箇所の気溫が他と比べて低いことが分かります（Marando et al., 2022／出典：European Commission ? EU）

アテネでは、歐州で初めて「Chief Heat Officer：CHO（最高熱波対策責任者）」を任命しました※3。アテネは、高齢者など弱い立場にある都市生活者が、熱波や猛暑によってさらされるリスクを低減しようとする、歐州中心の都市間連攜「EHRA（Extreme Heat Resilience Alliance）」の創設メンバーでもあり、現在緑地化や公園整備、舗裝の白色化などを進めています。

アテネのように、高齢者や低所得者など熱波に脆弱とされる層に対して、歐州各都市は社會的支援を強化しています。パリでは800カ所以上の「冷卻スポット」を公開して、誰でも避難できるようにしていますし、バルセロナでは、公園や學校、博物館を「気候シェルター」として指定しました。冷房や緑陰を備えた避難先を市內各所に配置し、市民の安全を守っています。ベルリンでは広場やバス停にミストシャワーを設置し、猛暑時の一時避難スペースを提供しています。

他にも、フランスでは獨居高齢者に電話や訪問で安否確認を行う制度を整備しています。ドイツでは低所得世帯への扇風機貸與、フランスでは介護施設へのエアコン補助金、スペインでは夏季の電力料金補助など、経済的な支援にも力を入れています。

こうした背景には、そもそも歐州ではエアコンの普及率が低いことが大きく関與しています。國際エネルギー機関（IEA）のデータによると、2022年のエアコン普及率は米國では90％でしたが、歐州ではわずか19％にとどまりました。

ちなみにエアコンの普及率が低い理由としては、古い建物が多いため構造的に設置が難しいことに加えて、建物そのものが改築しにくいという歴史的建造物保護の規制などが挙げられます。

• ※1：自然環境が持つさまざまな機能を活用する考え方。公園や緑地の整備、屋上や壁面の緑化、保水性舗裝の導入などが挙げられます。
• ※2：都市部の気溫が周辺の郊外に比べて高くなる現象のこと。
• ※3：CHO職を世界で初めて創設したのは、アメリカ?フロリダ州のマイアミです。アテネに続いて、アフリカ?シエラレオネの首都フリータウンでも創設されました。

暑さに備える、建築やエネルギーのナレッジシェア

建物の斷熱や設計も重要な暑さ対策の柱です。南歐では厚い石造りや鎧戸など伝統的な設計が見直され、現代建築に再導入されています。アテネでは「クールルーフ」と呼ばれる白色塗裝が普及し、室溫上昇を防いでいます。

2010年に科學誌『Geophysical Research Letters』に掲載された研究結果では、「猛暑から都市の住民を守るには、都市全域規模で建物の屋根を白く塗るか、高反射率塗裝を施すのが最も効果的」だとされ、この方法により、英國のグレーター?ロンドン※4を対象としたモデル化研究では、都市全體の外気溫が1.2度下がったといいます。

フランスやドイツでは「緑のカーテン」や屋上庭園によって斷熱効果と蒸散作用を両立させています。オランダや北歐の都市では、風を通す窓設計や日射遮蔽ブラインドが導入されるなど、エアコンなどに頼らず自然換気による「パッシブクーリング」が注目されています。

こうした工夫は、単なる暑さ対策にとどまらず、省エネルギーや快適性向上といった都市のサステナビリティ戦略とも結びついています。猛暑で冷房需要が増す中、エネルギー効率の改善は欠かせません。EUの行政執行機関である歐州委員會が2020年に発表した「A Renovation Wave for Europe（歐州リノベーション?ウェーブ）」では、既存建築の斷熱改修を進め、冷暖房需要を減らす取り組みが掲げられています。スペインやイタリアでは、省エネ性能の高いヒートポンプ導入を補助していますし、フランスでは駐車場に太陽光パネルの設置を義務化し、車の日よけと発電を同時に実現しています。

また、パリやフィンランドのヘルシンキでは「地域冷房ネットワーク」が整備され、川の水や再エネを活用して都市全體を効率的に冷卻しています。これは停電リスクを減らすだけでなく、CO?排出削減にも貢獻しているのです。

※4：イギリス、イングランドの首都ロンドンを包含する広大な行政區域です。単なる都市ではなく、32のロンドン特別區とシティ?オブ?ロンドンからなる、33の地方行政區畫で構成される複雑な組織體。

サステナビリティ政策との統合

他にもさまざまな暑さ対策がありますが、そもそもなぜヨーロッパは、こうした取り組みを積極的に導入、実施できるのでしょうか。それは、単なる暑さ対策にとどまらず、EUの「歐州グリーンディール※5」や「気候適応戦略」と密接に連動しているからです。

都市緑化や斷熱強化は、ヒートアイランド緩和であると同時に溫室効果ガス削減に寄與し、公共交通やエネルギー施策と組み合わせて持続可能な都市を形づくります。歐州委員會は、2030年までに150以上の「気候レジリエント都市」を育成する目標を掲げており、パリやバルセロナ、アムステルダム、アテネ、ベルリンはその代表的な事例といえるでしょう。

さらに、ヨーロッパ各都市の暑さ対策は、単に気溫を下げるだけでなく、ウェルビーイングを高める都市づくりにも直結しています。市民の健康を守り、自然と共生しながら、持続可能な未來を描く。こうした取り組みは、猛暑が日常となるこれからの世界で、私たちが目指すべき都市の姿を示すヒントとなるはずです。

※5：EUが掲げる包括的な気候変動対策。2050年までにEUを溫室効果ガスの排出実質ゼロ（クライメイトニュートラル）にすることを目指し、経済成長と環境保全の両立を図ることを目的としています。